大阪堺市出身!国家の安全保障や国益優先の信念を貫く行動派!

日本のこころを大切にする党 西村眞悟

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第二次世界大戦の偽善と謀議と我が国の大義

平成30年12月8日(土)

本日十二月八日、
第二次世界大戦の、偽善と大義を記しておきたい。
偽善とは、
我が国の中学校の教科書で教えられた
一九四一年(昭和十六年)八月十二日、
アメリカのF・ルーズベルト大統領と
イギリスのウィンストン・チャーチル首相が、
ニューファンドランド沖のイギリス戦艦プリンス・オブ・ウェールズの艦上で署名した
大西洋憲章のことだ。

そこには諸国民の自由と権利に関して次の項目が記されていた。
それ故、
我が国の教科書では、この大西洋憲章が、
第二次世界大戦後の世界における諸国民の自由と人権の保障と
世界の秩序を維持するための国際機関(UN)創設の
基本的理念を宣言したものだと教えられた。

・英米の領土拡大意図の否定
・政府形態を選択する人民の権利
・領土変更における関係国民の意見の尊重
・恐怖と欠乏からの自由の必要性

しかし、これはウソだ。
この大西洋憲章が謳う「人民の権利」は、
ナチスドイツに席巻されているヨーロッパの諸民族の権利に限定されたもので、
チャーチルは、
イギリスが支配するアフリカ、中東、インド、ビルマ、マレー、香港などの人民の権利を認めたものではないと主張し、
ルーズベルトは、露骨に、
有色人種の為のものではないと言っている。
よって、
この大西洋憲章は、欧米人がもつ伝統的な偽善宣言である。
彼らは、フランス人権宣言でもアメリカ独立宣言でも
自由、平等、博愛などと謳い上げるが、
黒人を奴隷とすることとアジア人を人間では無いとする前提でそれを謳っていたのだ。
大西洋憲章も、
この彼ら特有の偽善の伝統のなかで発せられた宣言に過ぎない。

これに対して、
真の第二次世界大戦後のあるべき世界の宣言は、
昭和十八年十一月十六日に
東京で我が国が主催して行われた大東亜会議において発せられた
大東亜共同宣言である。
この宣言は、
日本、中華民国(南京)、満州国、フィリピン、ビルマ、タイ、インド
の代表によって発せられ、
「世界各国が各其の所を得、相倚り、相扶けて
万邦共栄の楽を偕にするは、
世界平和確立の根本要義なり」
とする一文に始まり、
「大東亜各国は、万邦との交誼を篤うし、
人種差別を撤廃し、
普く文化を交流し、
進んで資源を開放し、
以て世界の進運に貢献す」
と結ばれている。

我が国を中心として発せられたこの宣言こそ、
現在のあるべき世界の秩序を指し示したものである。
決して、
大西洋憲章ではないのである。


なお、
一九四一年八月といえば、
イギリスが、ダンケルクで大陸から追い出され、
続いてナチスドイツとの、バトル・オブ・ブリテンが始まっていて、
イギリスはくたくたになり、ロンドンがドイツ空軍の空襲下にあった時期である。
このイギリス瀕死の時期に、
何故、イギリスの首相であるチャーチルが、
戦艦プリンス・オブ・ウェールズに乗って
のこのこと大西洋を渡ってニューファンドランド沖まで来ていたのか。
まさか、「偽善の宣言」を書くためではなかろう。
その目的は、
ルーズベルトとチャーチルの
真の意味の「戦争の謀議」の為である。
もし、戦後に、
東京裁判ではなく、
ロンドン裁判かワシントン裁判があれば、
ルーズベルトとチャーチルは、
明らかに、「戦争の謀議」によって、デス・オブ・ハンギング(絞首刑)だ!

即ち、ルーズベルトとチャーチルは、
アメリカがドイツに宣戦布告してヨーロッパ戦線に突入するために、
ドイツの同盟国日本を太平洋において戦争に引きずり込もうとしたのだ。
これを「裏口からの参戦」
「Backdoor To The War」
という。
ルーズベルトは、
幕僚の作戦課長スターク提督に
「日本に対して石油全面禁輸措置をとればどうなるか?」
と諮問し、
提督から「確実に戦争になります」
との回答を得てから、
確実に戦争になるために、
七月の日本の在米資産全面凍結と
八月の対日石油全面禁止を発動しているのだ。
その結果として、
我が国の帝国海軍がハワイの真珠湾を奇襲攻撃し、
アメリカ全土に、
「Remember Pear Harbor!」
の大合唱が満ちたのを見たルーズベルトとチャーチルは、
自分たちの「戦争の謀議」が見事達成されたと満足したはずだ。
チャーチルは、日記に、
日本の真珠湾奇襲攻撃を知ったとき、
戦争が始まってから、始めてぐっすりと眠れた、
と書き留めている。

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